年収1200万円を超える「バグハンター」という仕事が世界を救う。セキュリティ版Uberで誰もがハッカーになれる時代
バグハンターという新しい職業があるのをご存知だろうか。現代版の賞金稼ぎとも言われていて副業で始めている人や年収1200万円を超えるハッカーも続々と登場しているという。
こちらのMITテクノロジーレビューの記事にあるようにバグハンターという職業をフルタイムのしごととして選択する若者たちが増えてきている。働く時間は自由で働く場所も自由だ。アップル、グーグル、マイクロソフト、ペイパル、ヤフー、IBM、ツイッチ(Twitch)など世界の名だたる企業を始め200社以上から4年間に渡り報奨金を得ているそうだ。
フィリピンに住んでいるリカフォートはフィリピン人の平均月収を大きく上回る3倍もの報酬を得ている月もあるというので、スキルをもったハッカーにとってこれ以上にない仕事環境だと言える。ただバグハンターという職業はまだ知名度も低く、収入が安定しない上に高度なスキルが必要となるため、現時点で一般的な職業とは言い難い。
しかし近年バグクラウド(Bugcrowd)やハッカーワン(HackerOne)といったバグを見つけるのを楽しんでいる人たちと見つかったバグに対して報奨金を与えている企業を結びつける企業が出てきている。
それぞれ報奨金を与えている企業を紹介しているだけではなく、ハッカー養成講座も提供していて、セキュリティ周りの技術を習得することも出来る。これらの企業は既にそれぞれ数十億円の資金調達を済ませていて、今後不足すると言われている(既に不足しているが)サイバーセキュリティエンジニアの育成や2023年までに20兆円にまで膨らむ見込みのセキュリティ市場における大きな力となるだろう。
セキュリティ業界での人材不足が叫ばれる中、専門家を社内で抱えることの出来ない企業は今後、このようなクラウドソースのサイバーセキュリティプラットフォームを利用することが一般的になっていくはずだ。それはセキュリティを担保する上で大幅にコストを下げることが出来るし、より専門的な技術をもった人々に守ってもらえることになる。
マイクロソフトやGoogleなど世界のトップを走り続けている企業であっても自分たちだけでセキュリティを担保することは難しい時代になってきている。今後長期的にIT業界でキャリアを積むのであればバグハンターから始めてセキュリティの専門家になるというのも一つの大きなチャンスに違いない。
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