明けましておめでとうございます。今年も頑張っていきましょう。まずは2017年に起きた出来事のおさらいから。
1. Segwitのアクティベーション
2. ビットコインの価格が10万円前後から一気に200万円まで高騰
3. ビットコインからハードフォークしたコインの誕生
4. 米国でビットコイン先物の取引開始
5. 日本で法規制
6. ICOの流行
1・・・大変めでたい
2・・・大変めでたい
3・・・ビッグブロック派も頑張って欲しい
4・・・アメリカフットワーク軽くてすごい
5・・・しょうもない
6・・・しょうもない
という感じでしょうか。これと対比させる形で2018年の予想をしていきます。大変めでたい系から始めて徐々にしょうもない系になっていきます。
ライトニングネットワークの実用化
一部のライトニング実装はテストネットで動いている状態にあり、メインネットで動き始めるのも時間の問題だろうと思われます。2018年には一部の取引所で採用され、A取引所とB取引所間のBTC送金は一瞬で完了するという未来が実現しているでしょう。
ビットコインの送金手数料は高騰しており、取引所間の資金移動にBTCは向いていませんでした。そこでブロックの空きがあるBCHやLTC,XRPといったオルトコインを介して取引所間の資金移動を行う者が一定数存在しました。しかし、ライトニングネットーワークが取引所で実装されることになれば、ブリッジとしてそれらのオルトコインを利用する必要がなくなります。取引所間の価格乖離も縮小することでしょう。
しかし、利用が広まるまでには数年の時間を要すものと思われ、ブロックの混雑はしばらく解決しないでしょう。
ビットコイン2000万円まで高騰
去年の年末に私がブログ記事で書いた2017年末の価格予想はたしか800ドルとかでした（笑）いまは13000ドル付近です。16倍以上ですね。
ということで、今年は強気に行きたいと思います。ライトニングネットワークによるスケーラビリティ問題解決の実現化、ETFの上場と見逃せない材料が多いのは事実です。
ビットコインからのHFコインがますます大流行
既にスーパービットコインやプラチナビットコイン、ビットコインゴッドといった怪しいHFコインが乱立している状況にあるのですが、このブームはまだ始まってすらいないと思われます。Ethereum等が登場した頃のICO黎明期では、プロジェクトを立ち上げてホームページを公開するだけで全世界から注目をあつめることができました。登場するICOの数が限られていたからです。現在のビットコインHFコインはまさにそのフェーズで、とにかくホームページさえ作ってフォーク時のブロックナンバーさえ宣言すれば取引所の中の人が気にしてくれる状況にあります。
また、現状のHFコインはPoWアルゴリズムをそのまま、もしくはASIC耐性を持たせてリリースしているため、ある程度のハッシュパワーを抱えたマイナー主導にならざるを得ません。これから登場するフォークコインの多くはPoSに移行するはずです。ハッシュパワーが必要なく、ある程度のビットコインさえ持っていれば問題ないからです。（DASHからフォークしたPIVXというコインが存在し、これはフォーク時にPoWからPoSへ変更しています）
ICOが流行する過程で起きたように、フォークコインのマーケティングも大々的に行われるようになります。あなたのタイムラインに「ビットコイン田中、2018年10月9日にフォーク予定！」などというプロモツイートが出てくることでしょう。（笑）
米国でビットコインETFが上場
ビットコインの先物が上場したことにより、ETFの上場も時間の問題という流れになってきました。アメリカで上場を果たすことができれば、日本の金融業界も焦りを見せ始めるはずです。2019年、2020年あたりには日本発のビットコインETFが登場するのではないでしょうか。
日本の法規制、形骸化
カウンターパーティーで発行したオレオレコインや、アメリカの一民間企業が発行している通貨をホワイトリスト認定するなど、日本の金融庁の人たちは本当に何もわかっていません。仮想通貨交換認定事業者に関しても採用基準に不透明な部分が多く、ICOも野放しの状態です。
国富の流出に繋がるICOを真っ先に規制した中国やアメリカには物事を俯瞰して理解できる人間が存在するようですが、我々日本国においてはそのような人間がトップにはいないようです。
日本の法規制は来年には形骸化するという予想を立てておきます。具体的には、ホワイトリストに「ビットコイン田中()」がリストされるといったことや、DEXの流行で取引所がオワコン化する、詐欺業者が続々と免許を取得するなどなどです。
ICOは詐欺という認識広まる
既存のICOトークンはただの利用券だったりただの割引券だったりと、何百億円ものバリュエーションを正当化できるものは存在しません。すべてはP&Dコイン（Pump and Dump）としての需要のみで価格がついています。当然、実態以上に膨れ上がった共同幻想はいつか崩壊します。崩壊して初めて、人々は気づくのです。「うわっ、私のトークン、草すぎ・・？」
特に、企業が発行するICOトークンは悪質で、そのコインには配当を受け取る権利も議決権も何も存在しません。ただの利用券もしくは割引券です。一方、投資家()から集めた暗号通貨はすべて企業の売上になり、その企業の株式の価値はその分上昇します。
現状のICOは、ビジネスモデルが崩壊し上場を諦めた赤字の企業が生き残りをかけて最後に手を出す禁断の魔法と化しています。金を出す側、集める側、双方に未来はありません。
取引所強盗が流行る
既存の銀行にはリアル店舗があり、ある程度の現金を扱っています。最近では少ないですが、銀行強盗という言葉があり、拳銃やナイフを持って銀行窓口に押し入り「現金を出せ！」と脅してお金を奪い取る事件が多々ありました。今となっては対策は万全で、防犯カメラの設置はもちろんのこと、警察直通の通報ボタンや非常ベル、強盗が入ってきたときのシミュレーションなど、泥棒側としてもリスクに見合わない犯罪となっています。
お金が集まる場所といえば昔は銀行でした。しかし今は違います。そう、仮想通貨取引所です。
取引所強盗のメリットはたくさんあります。まず物理的セキュリティが銀行に比べると数段甘いという点。オンラインのセキュリティはどの取引所もある程度のクオリティを担保しているはずですが、オフラインではどうでしょうか。ビットコイン価格の上昇と同時にオフラインのセキュリティ強度も銀行と同レベルまで昇華させるべきです。
取引所強盗の最大のメリットは一度資金を盗んでしまえば逃げるコストが低いという点にあります。銀行強盗の場合、大金を持って逃げなければならず、重い紙幣が足かせになります。暗号通貨の場合、指定したアドレスに送金さえさせることができれば逃げるのは人間本体だけでよいのです。秘密鍵を持っているボスは地球の裏側にいても問題ありません。最悪捨て身の人間を雇えば比較的簡単に奪取できるでしょう。
取引所はもはや銀行です。
— — — — — — — — — — — — —
こんなところでしょうか。明るい話と暗い話がバンバンやってくるのは確実なので、何が起きても大丈夫なようにしっかりと対策をして2018年も生き抜いていきましょう。
