あたらしい地方のワークスペース
インタビュー：指出一正（『ソトコト』編集長）|064|202204特集：わたしの街のワークスペース
聞き手＝本瀬あゆみ
「関係人口」の新潮流
——指出さんは雑誌『ソトコト』の編集長として、全国各地で地域とつながりをもちながら活動されている方々を取材されてきました。これからの時代に、ローカルな地域に住み、働くことの意義について、お話をうかがいたいと思います。
指出さんは、移住・定住人口でもなく、交流人口でもない、地域と多様に関わる「関係人口」という概念を提唱されています。とくにコロナ禍では「ワーケーション＝ワーク＋バケーション」の言葉も広く知られるようになりましたが、働きながら地域とつながることは、今どのような潮流にあるのでしょうか。
指出一正：「関係人口」は2012年頃から用いるようになった言葉で「観光以上、移住未満」と定義されることが多いのですが、この10年間で色々な形に分化・進化してきました。
2022年3月の国土交通省のアンケート（★1）から、日本では1,800万人以上が特定の地域を訪問する「関係人口」であることがわかりました。これは人気のスポーツや趣味などの活動人口より多く、無意識に携わっている方もいるかもしれませんが、とにかく人数が多いのだということがよくわかります。とくに、コロナ禍での関係人口の潮流は、非常に際立って形づくられていまして、僕は次の3つのタイプに分けることができると思っています（★2）。
まずは「地域内関係人口」です。コロナ禍で県をまたぐ移動制限を余儀なくされた人たちが、近隣の市町村などの関係人口となっていく現象です。遠方へと遊びに行けない分、地域内での関係性に可能性を感じコミュニケーションが始まる、という現象が日本の各地で起きています。意外と近いところに自分と似た趣向をもった人がいるという気づきが、コロナ禍だからこそあったのだと思います。
次に「オンライン関係人口」です。名前の通り、コロナ禍でのオンラインツールの普及により、安心安全な状況で好きな地域や関わりたい人との接点をもちやすくなりました。まずはオンラインで知り合い、その後に実際に足を運び、より深い関係性をつくっていくという2段階認証のような仕組みが出来上がってきています。オンライン上で知り合っている状況から直接関わるため、プロジェクトが進みやすいという地域にとってのメリットもあります。
また、クラウドファンディングでクラフトビールをつくったり、古民家をリノベーションしたりと、オンラインだからこそできる取り組みも意外とあることに気づかされました。
最後に「流域関係人口」です。本瀬さんがいらっしゃる富山県で言えば、神通川や庄川といった川沿いの既存のコミュニティ同士が連携していくような現象です。とくに若い世代で、流域に関心を寄せて、関係を結んでいる方が増えています。これは、行政区分からは見えてこなかった関係性だと思っています。例をあげると、福井県鯖江市周辺の「RENEW」（★3）という、和紙や漆器などの地域のものづくりエキシビションでは、九頭竜川流域の他のコミュニティの方々がサポートに入り、イベントを運営していました。
このように、「緩やかな連携」とでも呼ぶべき関わりが増えていることが、最近の「関係人口」の傾向です。
「ワーケーション」と「リモートワーク」
指出：以前に本瀬さんが、「ワーケーション」で画像検索すると、すてきな風景のなかでパソコン仕事をしている写真が多いことに疑問を抱いたとお話しされていたことが印象に残っています。僕も、ワーケーションは本来そういう意味ではないのだと、常々思っていますが、オフィス外で仕事をする「リモートワーク」との違いが定義付けされていないのが現状です。日常と異なる風景のなかでリフレッシュしながら、地域の人たちと接点をもたずに黙々とリモートワークすることを、ワーケーションとして捉えている方も多いのではないでしょうか。
一方で、行政の施策として注目され、企業も取り入れ、個人の関心も高まっている「ワーケーション」は、それぞれの地域に関わる「関係人口」を増やす可能性をもっています。地域に足を運ぶところから一歩踏み込み、地域のエコシステムやコミュニティに触れる時間をつくることができるような制度設計を考えていけるとよいですよね。
現在、リニア中央新幹線の中間駅周辺で、ワーケーションに関する取り組みの委員会の委員を務めていて、神奈川県相模原市の藤野地区にできた「森ラボ」（★４）というコワーキングスペースがテーマのひとつになっています。仕事をしながら、地域とどのように関わることができるのかを議論していますが、僕は、ワーケーションの「ワーク」が、これからはもっと「プレイ」に置き換わっていくとよいと思っています。つまり、遊びのような身体的経験や自らの知識や体験を仕事にフィードバックしていけるような、仕事のあり方という意味です。
この「プレイ」という言葉は馬場正尊さんに教えていただきました。かつては「働く」という概念は、レーバー（labor）の言葉で表現されていたそうですが、それがワーク（work）となり、これからはプレイ（play）へと変化していく（★5）。そのような仕事のあり方を考えている行政や企業、個人も増えているなかで、地域へコミットしていく方々が増えていくといいな思います。今のところ、一時的なワーケーションとしてではなく、自らの拠点として地域に関わる「関係人口」の方が生まれやすい状況にあるかと思っています。
ところで、「関係人口」になりやすい傾向にあるのは、どのようなタイプの方だと思いますか。
——やはり、自ら地域のコミュニティのなかに入っていける、コミュニケーション力があるような方々でしょうか。
指出：そう思いますよね。ですが、じつはその地域に興味がなかったけど、友達に連れてこられたような人たちのほうが「関係人口」になりやすいということが、調査からわかってきました。地域に関わることが好きな方たちと、興味がなかったけれど試しに来てみた人では、後者はのびしろが大きい。ワーケーションのように風景や少しの動機から訪れた方たちも、後者であると言えるのかもしれません。外部からの訪問者が触れやすい場所や建築空間で、地域の日常が見え隠れしていると、地域への興味を誘発することができると思います。
「関係案内所」としてのコワーキングスペース
——建築空間へのヒントとなりそうなお話ですが、どのような空間や場所が関係人口を生み出しやすい傾向にありますか。
指出：そうですね。人が集まりやすい場所である小規模な多機能施設が、昨今のテイストに翻訳されていったものの例として、コワーキングスペースがあげられます。この5年ほどで、日本のどの街にも、必ずといっていいほどコワーキングスペースが存在する時代になりました。
例えば、奈良県の「オフィスキャンプ東吉野」は、コワーキングスペース黎明期の2015年頃に設立されました。デザイナーや写真家などが所属するクリエイティブファームがあったり、映画監督の河瀬直美さんがロケの拠点にしたりと、何かを始めたい方が集まりやすい場所になっています。
地域のなかでさまざまな方が出会いやすい場所を、僕は「関係案内所」と呼んでいます。「観光案内所」がスマートフォンに集約されていく現代において、物理的な場でしか得られないものを考えたときに、誰かに出会えることが重要になってきていると感じたのです。
例えば、先ほどの「オフィスキャンプ東吉野」には、デザイナーの坂本大祐さんがいらっしゃって、明確な目的はなくとも坂本さんのところに顔を出せばおもしろいことが起こるだろうな、という定点的に立ち寄りたい場が出来上がっています。このように「関係案内人」とも言うべき人がキーパーソンとなり、そこからローカル・リノベーションが起こっていくような可能性が「関係案内所」にはあると考えています。
—— どのような方がコワーキングスペースを創設されているのでしょうか。
指出：東京や大阪などの都市を一度は経験した結果、場所を選ばずして仕事ができ、むしろローカルに新しい選択肢を感じ、拠点をつくり始めた方たちが先達になっています。さらに、クリエイティブな職種の方が多いのも特徴です。ローカルとクリエイターには親和性があるように感じています。例えば、とあるプロジェクトに参加したクリエイターが、そのまま居心地のよいコワーキングスペースを生み出して拠点としたり、また、宿泊施設がないような小さな地域の場合、古民家に泊まって、そこをコワーキングスペースとして外部に開いていったりなど、その始まりの可能性は多様にあると思っています。
最近は、どの地域でも必ず「関係案内所」と呼べる場所があり、名目上はシェアオフィスやコワーキングスペースの形をとっていますが、既存の言葉でくくるにはもったいない関係性を生み出しています。
例えば、石川県野々市市の「1の1 NONOICHI」（★６）、奈良県三宅町の「MiiMo」（★7）など、小・中規模の建物のなかで、シェアオフィスやキッチン、図書館、保育所、イベントスペースなどの空間を掛け合わせたインキュベーション施設にも、おもしろいものが増えてきています。
これらの施設に必要とされているのは、ローカルの日常を感じながら、その拡張空間としてのワークスペースを備え、暮らすように働くことができる場所であることだと思います。さらに自分の居場所をつくり出しやすい、「関わりしろ」をもった空間であることもとても大事です。
公民館的＝「ニュートラル」な場の役割
指出：ところで、コワーキングスペースの起源を辿ると、本来は「公民館」がその機能を果たしていたのではないでしょうか。訪問者と地域の方々の最初の接点として、お互いのホームでもアウェイでもない「ニュートラル」な場としての公民館的機能が、コワーキングスペースとして新たに再編されて、ローカルに生まれはじめていると見てとれます。人を拒まない空間であることを考えれば、カフェやゲストハウスなども、同様にニュートラルさをもっていると言うことができます。
——ニュートラルさを実現するような空間の条件はありますか。
指出：例えば、地域に移り住んできた人が、数年かけてゲストハウスをつくったとします。ゲストハウスはその間に地域に根付いてはいるのですが、もともとの住民からすると、まだ外部としての感覚が残っています。一方で、外から訪問してきた人からすると、その地域の空気感をまといながらも、自らの日常生活に近いものもあり近寄りやすい。そのため、地域内外の両側の人たちが出会い、話しやすい空間となりやすいことは確かです。
この状態を「半開き」と僕は呼んでいますが、半分開いて、半分閉じた、誰にでも訪れやすい空間は、建築家の方々も意識的に設計されているのではないかと思っています。それから、ニュートラルな空間づくりが難しい場合は、そのベータ版としてイベントを通して出会いやすい機会を設けることも方法のひとつだと思っています。
では、どのようなイベントだと人が集まりやすいと思いますか。僕は勝手に4種類あると断定していまして（笑）、それは「スナック」「カレーを食べる会」「バーベキュー」「駄菓子屋」です。
——どうして、その4種類なのでしょう。
指出：「スナック」は、馴染みのある世代は安心して訪れやすく、エモさを体験したい若者にも人気があります。アートイベントなどの情感的な場では、ひときわ取り入れやすい文脈にあると思っています。
それから、すべての社会課題は「カレー」が解決するとよく言っているのですが（笑）、カレー好きな方は多いですし、種類や応用方法など千差万別で、さまざまな企画が起こしやすいです。
「バーベキュー」では、火を起こす人、焼きそばをつくる人、などと役割が多く、主体的にイベントに関わることが苦手な方でも、属性にとらわれずに参加しやすい特徴があります。
「駄菓子屋」には、子どもたちが集まりやすいですよね。さらにそれを運営できる大人たちも重要で、例えばイベントであれば当番制にするなど、大人のコミュニティの延長線上で企画を考えやすく、夜には赤提灯にして、駄菓子屋で慰労会もできるので、客と店主の境をあいまいにする関係性を生み出せます。
同じ趣味をもつ方々は、イベントがなくても波紋が広がるようにつながりやすいのですが、イベントでは前後左右にいる方ではなく、「斜めの関係性」にいる方たちを出会わせることができます。もともと人口が少ないところに新しい人を呼び込み、関係を紡ぎたいときに、比較的考えやすい方法だと思っています。
2021年にキュレーターをつとめた、奈良県の奥大和（吉野町・天川村・曽爾村）の芸術祭「MIND TRAIL」では、スナックのマスターとして切り盛りしましたが、老若男女さまざまな方と出会い、街のB面とでも言うべきところでつながっていく感覚を経験することができました。
ローカルで暮らし、働くことの再定義
——『ぼくらは地方で幸せを見つける』（★8）のなかでは、指出さんが「ローカルヒーロー」と呼称する地域の立役者たちが、自ら魅力的な場所をつくり上げているのが印象的でした。そのような力をもつ人たちと協働するときに、建築家の役割はどこにあると思われますか。
指出：地域のさまざまな場面で、建築家の職能は必要とされていると思いますよ。とくに人と人が出会うためには、その動線のデザインが重要です。例えば、祭で神社の参道に屋台が出たときには、その参道が動線となり、めくるめく楽しいことに出会う場が出現しますが、この動線を計画し、さりげなく出会える場所を生み出すことは、建築家が最も得意とすることだと思います。
一方で、ひとつの職能に捉われない多様な活動も、ローカルでは可能です。
以前、地熱発電の取材のためにアイスランドへ滞在したことがあります。とにかくおもしろい国で、とりわけ印象に残ったのは、街で出会う方々がいくつも肩書きをもっていたことです。ある方は作家で、先生で、養護学校のサポーターで、楽器をつくり、ある方は、ミュージシャンで、編み物のスペシャリストであり……。人口30万人のアイスランドでは、ひとりでさまざまな職能を担うことが当たり前でした。
しかし、改めて考えてみると、日本でもローカルの人々はいくつかの顔をもっていることに気づきました。役場職員で、かつ、うなぎ捕りの名人など、生きるためのことながら、楽しみながらいくつもの生業をもっている。これが、先ほどの「プレイ」としての仕事の原点なのではないかと感じています。
それから、ローカルでは大きな仕事を任されやすいことも特徴です。例えば400年続く醤油の蔵元から、パッケージデザインやリノベーションを依頼されることなど、東京ではないビッグワークが突然飛び込んできます。大都市では、仕事での自らの役職や担当はハッキリと分かれていますが、若いうちから丸ごと任されるという経験や仕事の種類がローカルでは多いのだと思います。
——個人ではなく、企業としてローカルに関わる場合、その方法やワークスペースのあり方についてはどのように思われますか。
指出：企業の方たちが、地域に染み出し協働することができるような仕組みやきっかけとなる場があるといいと思います。そのためには、地域の方が立ち寄ることができる自由なスペースなどをつくり、街と企業をつなげる「出島」のような役割をオフィスが担うとよいのではないでしょうか。
現在、「企業版ふるさと納税」（★９）という、企業が地方公共団体の地方創生プロジェクトに寄付をする制度があります。その制度のなかで、企業の個人が地域に関わっていくような取り組みも位置付けていけるとよいのかもしれません。そのためには、企業と地域にどのように出会ってもらうのか、マッチングすることも今後は重要になってきます。
——今後、ローカルで暮らし、働くことの位置付けはどのように変化していくと想像されていますか。
指出：ローカルに対して、人々が関わり始めた起点はいくつかあり、そのひとつが2004年の新潟県中越地震でした。震災後、大阪や東京の若者へ被災地でのボランティアを呼びかけたのは国際的なNGO団体だったのですが、当時の若者たちは国際志向で、海外のNGOに促される形で日本の地域に関わり、棚田の美しさやコミュニティでの生活のおもしろさを発見していきました。さらに、2011年の東日本大震災を契機に、東北という場にイノベーティブな若者が目を向けはじめ、支援を通じて実際に移住したり、関係人口となったりという方が増えたことは事実です。
もうひとつの潮流としては、2009年に創始した「地域おこし協力隊」の制度があります。若い人たちが限られた期間で出来ることを考え、地域の空き家を改修して店舗を始めるなどし、さらにその背中を追いかけるように後輩たちが各地に入っていきました。「ローカル」という語には賛美が含まれていると思っていますが、地域の「かっこよさ」が可視化されていったのは協力隊の制度ができてからかもしれません。
現在は、さらにフェーズが移行してきています。例えば、被災地と呼ばれていた三陸地方に若い方たちが移住していますが、これは震災の文脈とは異なります。この10年間でつくられ、語られてきたローカルのおもしろさや文化が、スタンダードとなりつつあることが推測できます。このように、グローバルがかっこいい、から、ローカルもかっこいい、という異なる評価軸の成立は、東京に対するアンチテーゼとしてのローカルを超えて、数ある選択肢のうちのひとつとして、ローカルへの人々の志向を生み出したのだと思っています。
文＝黒岩千尋
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註
★1 — 国土交通省の報道発表資料／全国の「関係人口」は1,800万人超！～「地域との関わりについてのアンケート」調査結果の公表～（2022年3月17日）：https://www.mlit.go.jp/report/press/kokudoseisaku03_hh_000223.html
★2－指出一正「関係人口の新傾向2022」（『人と国土21』国土計画協会、2022年3月号）：https://www.kok.or.jp/publication/hitokoku.html
★3－「RENEW」のウェブページ：https://renew-fukui.com/
★4－「森ラボ」https://morilab-fujino.jp/
★5－馬場正尊×山崎亮×指出一正「まちのあれこれ談話室」（『ソトコト』2022年3月号「まちをワクワクさせるローカルプロジェクト」）オンライン記事：https://sotokoto-online.jp/sustainability/12676
★6－「1の1 NONOICHI」のウェブページhttps://www.1no1nonoichi.com/★7－「MiiMo」のウェブページ：https://www.miimo.jp/
★8－指出一正『ぼくらは地方で幸せを見つける：ソトコト流ローカル再生論』ポプラ新書、2016年
★９－「企業版ふるさと納税」ポータルサイトhttps://www.chisou.go.jp/tiiki/tiikisaisei/kigyou_furusato.html
指出一正｜Kazumasa Sashide
『ソトコト』編集長／1969年群馬県生まれ。上智大学法学部国際関係法学科卒業。雑誌『Outdoor』編集部、『Rod and Reel』編集長を経て、現職。島根県「しまコトアカデミー」メイン講師、山形県小国町「白い森サスティナブルデザインスクール」メイン講師、高知県高知市「エディットKAGAMIGAWA」「高知・鏡川 RYOMA流域学校」メイン講師、奥大和地域誘客促進事業実行委員会、奈良県、吉野町、天川村、曽爾村「MIND TRAIL 奥大和 心のなかの美術館」エリア横断キュレーターをはじめ、地域のプロジェクトに多く携わる。内閣官房、総務省、国土交通省、農林水産省、環境省などの国の委員も務める。経済産業省「2025年大阪・関西万博日本館」クリエイター。著書に『ぼくらは地方で幸せを見つける』（ポプラ新書）。
ソトコトオンライン｜https://sotokoto-online.jp/
