はじめに
近年、公園や図書館などは民間による利活用が進み、必要以上に「稼ぐ＝自立する」ことが目指さる一方、地方のショッピングモールは老若男女が長い時間を過ごすサードプレイスとなるなど、公共空間が商空間化し、商空間が公共空間化する状況にあると言える。既に「公共性」と「公共空間」が一致することはまれであり、それは制度、ファイナンス、マネジメント、デザインなど様々なレイヤーにおいてそうである。公共性や公共空間を成り立たせている（ように見える）枠組みも複雑になっているため、その現れが公共的かどうかを我々はすぐに判断できないのだ。
本稿では、筆者がプロジェクトに参加し、上記のような枠組みを持っているMIYASHITA PARK（以降ミヤシタパーク）について、その成立背景を示すことで、本プロジェクトの公共性について考えたい。
公共を成立させる枠組み
「新宮下公園等整備事業」のプロポーザル募集は2014年の夏であった。旧宮下公園についての情報は省略するが、躯体が耐震基準を満たせていないこと、樹木診断の結果大きく育ったケヤキが鉄道に倒木する危険があること（実際にプロポーザル後に明治通りのケヤキが台風で数本倒木した）、バリアフリー機能が不足していること、以上により一時避難場所に指定できないことなど、「公園機能」が不十分であることが建替えの理由の一つとされた。また、渋谷駅中心地区の再開発の進展に加え、2019年のラグビーワールドカップ、2020年のオリンピック・パラリンピックの開催という社会情勢も背景となっている。少し長いが募集要項における「事業目的」を引用する。
「渋谷区は、このような社会情勢を踏まえ、渋谷駅周辺地区の発展に資する街づくりのきっかけとなるよう宮下公園を活用し、渋谷駅中心地区と連携するとともに、駅と公園のアクセスを強化し、渋谷らしい景観を整え、魅力ある都市の整備を目指すこととした。そこで、これらの課題解決に努めるとともに、良質で効率的な施設整備に向けて民間のノウハウや資金を活用することにより、渋谷川から原宿や代々木方面への緑の連坦性を形成した「緑と水の空間軸」を実現し、安全・安心な公共空間をつくるために地域の賑わいを創出することを目的として、宮下公園等の再整備の手法を検討することとした」
また要項では「立体都市公園制度」を用いること、賑わい施設を設けること、公園の区域は屋上に指定すること、土地は定期借地権とすることなどが「施設の条件」として明記されていた。このように、屋上公園や商業施設との複合、民間整備の定期借地事業といった、現在のミヤシタパークの枠組みは、あらかじめ与件として提示されたものである。もちろん、渋谷区が税金を使って都市計画公園と都市計画駐車場「だけ」を再整備することも検討されたはずである。しかし渋谷区は、税金を使わずに公園と駐車場を建替え、さらに年間数億の借地料を税収とし、賑わい施設と複合した施設のほうが、「事業」としては、あるいは区民にとっては、より公共的であると判断したことになる。
プロポーザル当時はまだなかった「Park-PFI」制度により、現在も多くの都市公園において民間整備と利活用が進められているが、縮小する財政の中で様々な公共的ストックが再整備・利活用されていくのは公園に限った話ではない。
そこで問われるのは、「公共」を維持するために必要なコストの出所とその規模である。ミヤシタパークを例にすると、区立の公園と駐車場の再整備、歩道橋の改修や交差点改良などのインフラ整備、そして区の財政に貢献する借地料の支払いのためには、相応の収益床が必要となる。本プロジェクトの3層の商業施設とホテルは、その「バランス」を成立させるために必要な規模なのである。言ってみれば、「宮下公園」は「ミヤシタパーク」になることを求められたのだ。
この規模は本当に妥当なのか、この枠組みははたして公共的なのか、といった設計時から続くモヤモヤが晴れたわけではない。しかし、公園と3層の商業施設がどうやったら新しいパブリックスペースとなるか、渋谷においてどういう状況が公共的と言えるかについて、プロジェクトを通して議論し、実現したことは後述したい。その前に、こうした「バランス」の上に成立している「この事業における公共性」について、どのようなプロセスで議論が行われたかを以下に記載する。
公共性を議論するプロセスと参加
最初に、公的な決定プロセスについて大まかな流れを示したい。そもそもプロポーザルの段階で複数の学識経験者や専門家が審査にあたっているが、審査員が公表されていないためここでは割愛する。まず、区立公園である宮下公園の再整備にあたっては、民間事業者との間で交わされる基本協定書を渋谷区議会で議決承認する必要がある。議会にかけるということは、地元への説明、議員各会派への事前説明、区内各課の調整、委員会での議論と採決、本会議での議決、公示、という一連の政治的手続きを踏むことである。起案する公園課が推進しても、区長に強い意志があっても、否決されれば廃案となる。またこの過程では事業者や設計者は議会やその委員会には参加しないため、あくまで行政側がその公益性・公共性を説明することになる。このプロセスに約一年かかった。
また本プロジェクトは、都市計画公園、都市計画駐車場、そして都市計画道路（明治通り）という3つの都市計画施設の変更を行っているが、都市計画の変更を行う場合は「都市計画審議会」にかける必要がある。本プロジェクトが都市計画的な位置付けとして相応しいものかについて、学識経験者や地元住民の代表などによる審議が行われるのだが、それに先立ち、住民説明会の開催や案の縦覧などを通して、周辺地域への周知と意見の募集を行う。その後、都市計画決定・告示となり、建築的な手続きに進むことができるようになる。この手続きにも約一年かかった。
以上のような、政治的な手続きと都市計画的な手続きが時間をかけて行われた。これと並行して、都市公園法の解釈について国土交通省と、立体都市公園制度に利用について東京都と、広域交通計画について警視庁と協議を行った。宮下公園をミヤシタパークにする枠組みは、このような注意深く重層的な公共的判断を積み上げることで担保されるというのが、「上からの公共性」の確認
プロセスである。筆者は、これだけでは不十分なのか、十分なのかは正直分からない。より属人的に決められている公共施設もあるだろう。しかし少なくとも本プロジェクトの特殊な枠組みは、事業者がフリーハンドで計画したものではなく、上記のような合意形成に基づくものであった。
一方で、この過程の議論は外からは見えにくいし（公開はされている）、あくまで市民の代表者が議論を行っているため、市民が共感しにくい。実際にはその後も何度も説明会が行われ、区民の提案を区が盛り込むことを行っているのだが、誰がプロジェクトに「参加」したか、「下からの公共性」はどう反映されたかなどについては、そのプロセスを発信し、計画段階からアクセスしやすい状況を作っていくことが、公共性の高いプロジェクトでは必要である。
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以上のような枠組みとプロセスを背景とした、ミヤシタパークを新しい「公共空間」にするための建築計画について説明を行いたい。事業的な枠組みをそのまま立ち上げるのではなく、見えにくくしながら拡張し、ここにしかない状況を生み出すために「公共心」を持って取り組んだ。
都市のインフラとなる真にウォーカブルな建築
全長330mのこの建築は、まちのどこからでもアクセスすることができる。歩いていると自然と2階に上がり、様々シークエンスで公園に行くことができる。そのために、商業的なセオリーに則った縦動線の計画や、2か所での歩道橋接続、道路を3層で跨ぐブリッジ、まちに開かれたアウトモールなど、330m×4層をウォーカブルにするために都市基盤との一体的な整備を行い、まちの回遊性を高め、インフラとして都市の一部となる建築を目指した。ちなみに、道路を3層に渡って占有し、道路上に階段がある建築はこれまでになく、歩道橋と2か所で接続している建築もない。シームレスにまちと繋がり、建築の中を都市に近づけるためには、都市計画や土木を越境する必要があった。
渋谷のシンボルを更新するキャノピー
渋谷らしい公園でのアクティビティと、JRへの倒木の恐れのない緑陰を両立するために、キャノピーによる公園緑化を計画した。公園を包む大らかな曲線は、渋谷の都市景観においてこれまでになかった新しいシンボルであり、公園と商業に一体的な輪郭を与えている。そして、来街者が「MIYASHITA PARKにいる」ことを「伝える」ために必要なメディア的な役割も担っている。
ストリートとニューノーマルな商環境
商業施設としては出入口を一か所に絞り館内を回遊させるのがセオリーであるが、「4階建ての公園」としてデザインされた商業の大部分は「アウトモール」で構成されている。引き戸が中心の飲食店はサッシを開け放ち、ゆったりとしたモールにはテナント家具を出してもらうリーシングを行っている。明治通りのケヤキ並木とキャノピーの緑を眺めながら、外の空気と一体となって寛ぐことができる商環境は、同時に共用部の「空調」を行わないことでもあり、非常にサスティナブルである。この環境はもちろん「コロナ以前」に屋外の良さを信じて提案し、実現したものである。
また、「もともと4層の土木的な公園があり、それを商業としてリノベーションした」という仮説で商環境を捉えている。リーシングラインのコントロールによって、共用通路に什器がはみ出しているように見せたり、共用部もあえて建築的な調停（＝納めること）を行わず、「常に更新され続けている」状態を目指した。渋谷らしい賑わいや公園的な振る舞いは、ストリートの店先に存在している。来街者に同じような「質」を感じ取ってもらうことが、持続性のある商業施設には必要である。
公園にホテルをつくる
道路の上空で公園を一体化することで公園面積が増えるため、公園面積を変えずに公園区域を変更することで、公園以外の部分を生み出すというスキームを提案することができた。立体都市公園制度と合わせた都市計画変更によって、公園に隣接するホテルを実現している。ミヤシタパークでしか経験できない24時間の「公園体験」や、この建物を訪れる人々のダイバーシティの向上といった、ここで達成された「価値」は、こうしたプロジェクトの枠組みからデザインすることで可能となっている。
宮下公園
2020年の秋、宮下公園にいた大学生と話す機会があった。彼は一日中公園にいる日もあるというのだが、その理由は「タダでずっと居られる」ことと、「SNSをチェックしあっている友人が次々に来るから」というものであった。学校が終わると何も考えずに近所の公園に行き、暗くなるまで友達と遊んだ小学生の頃が思い出されたが、お金をかけずに長居できて、友達と時間を共有できる空間は、スポーツ施設や図書館などの目的施設以外にはあまりない。まとまった広場のない渋谷において、スクランブル交差点でのカウントダウンやハロウィンなどは魅力的なアクティビティだが、宮下公園の芝生広場やベンチで思い思いに寛ぐ人々を見ると、これまで渋谷にはなかった「滞在する」という選択肢が求められていたことがわかる。公園の利用者も老若男女様々である。従前の宮下公園に比べ、より多くの人々が時間を過ごしているこの状況は、渋谷の公共空間の「間口」を広げることになっているのではないだろうか。
多くの公園が、公共的であることを求められるあまりに身動きが取れなくなっていることからも、一つの公園であらゆる「多様性」や「公共性」を引き受けることは困難である。しかしミヤシタパークでは、人々が公園と商業、そしてその間にある空間に、これまでの渋谷にはなかった居場所を見つけることができる。全ての公園がミヤシタパークのようにはならないし、なるべきとも思わない。しかしミヤシタパークが補完している公共性は、確かにあると考えている。
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最後に、ミヤシタパークのプロジェクトには非常に多くの方々が関わっている。その多くの方々が、それぞれ様々な思いを持っており、様々な「事実」も持っている。建築に限らず、同じ事象であっても立場や関わり方によって事実はいつも複数存在するものである。筆者は、その多面性に想像力を働かせることで物事を一面的に判断しないことや、もしくは判断を留保することをできるだけ心掛けているし、特に「公共的とは何か」を考えさせられる物事を前にした時は尚更である。これまで本プロジェクトについて関係者により多くが語られていないのは、こうした「複数の事実」を断定したくないという意識を共有しているからではないかと想像する。このようなことから、本プロジェクトについて参加者の一人でしかない筆者のみが語ることは「アンフェア」であるという認識を強く持っていることをご理解いただきたく、また本稿の責任は筆者にあり、プロジェクトに関わった組織や関係者の見解を代表するものでない、という定型文で終わることもお許しいただきたい。ミヤシタパークは「誰かのプロジェクト」にならないように進められてきたからである。
