「お肉が環境に悪いわけない!」

畜産業が環境に与える負荷については、科学的に十分な議論と研究がなされてきました。

国際連合食糧農業機関(FAO)は、人間の活動によって排出する温室効果ガスの14.5%を畜産業が占めていると報告しています。(GWP100年値)

家畜の飼料に使われる灌漑用水は、アメリカが取水する淡水の9%を占めているとの報告も存在します。

しかし、人間の食生活が環境に与える影響について、一般消費者にはまだまだ十分な理解が浸透していません。

ナショナルジオグラフィックとリサーチ会社 GlobeScanの共同リサーチによれば、「食肉の消費は環境に悪い」という意見にどれだけ同意する、もしくは同意しないかと問われた消費者の内、43%もの回答者が反対意見(同意しないという意見)を唱えています。

多くの消費者は、食肉と環境負荷の関係を否定している

科学的研究の成果と消費者の理解に存在する大きな乖離を浮き彫りにする結果です。

一方で同調査は、ヨーロッパやアジアのいくつかの国においては、畜産業が環境に与える負荷についての理解が一般の消費者の中にも徐々に浸透しつつあることを示しています。

いくつかの国では、食生活と環境の関係に対する理解が深まっている

特にインドにおける理解の浸透は、環境問題が決して先進国における知識層の関心だけに留まっていないことを示します。食料や水の安全保障の観点から、環境破壊は先進国よりも発展途上地域により大きな悪影響をもたらすと言われている中で、人口12億人を上回るインドにおいて消費者の環境への理解関心が深まっていることは前向きな兆候であると言えるでしょう。

食料危機や環境破壊は、Shojin Meat(培養肉)や、植物性タンパク質を基に作られたその他の代替食肉だけで解決出来る問題ではありません。

2050年までに人口が90億人に達すると言われる中、今後人々がますます自身の食生活が世界にもたらす影響を理解していくことこそが、これら諸問題の解決の糸口になるはずです。